インターネット活用で再配達を減らして効率的に!

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宅配会社がインターネットを活用した荷物受け取りの仕組みを設ける動きが活発になっている。

ヤマト運輸は、消費者が受け取り可能な曜日・時間帯をあらかじめ登録しておける機能を自社サイトに搭載するなど消費者の利便性を高めつつ、再配達のリスクを減らすといった狙いがあるようだ。

 

日時登録やLINEで連絡により再配達リスク減らし、顧客の利便性向上へ。

ヤマトが無料の会員制サイトで提供する「Myカレンダーサービス」は、消費者が受け取りを希望する時間を事前に指定できるようになっており、曜日ごとに7つの時間帯から選ぶことができる。

仕事でいつも外出している場合は受け取り不可にしておくことで配達員とのすれ違いを防ぐことができる。

ネット通販の需要が高まりつつあるが、中には通販サイトで時間を指定できない場合がある。

しかし、ヤマトのサイトで登録をしておけば自動的に受け取りを希望する時間に配達してもらえるようになる。

もし登録していた日時の都合が悪くなれば、変更の依頼をすることもできる。

一方、日本郵便はLINEのチャット機能を使った不在連絡通知を行い、再配達を申し込めるようにした。

同社のLINEアカウント「ぽすくま」の登録者が利用できる仕組みだ。

チャット画面に送られてくる質問に対して、再配達を希望する日時を返信するだけで簡単に手続きができる。

今までは郵便受けに届いた不在連絡票にあるQRコード(二次元バーコード)をスマートフォン(スマホ)のカメラで読み取って、専用サイトにアクセスする必要があった。

一般的に普及しているLINEを使うことで利便性を高めた。

佐川急便については自社アプリで不在の際の再配達を依頼できるようにしており、不在連絡票に記載された荷物番号を入力して申し込むことで、対応する。

ネットの普及で様々な分野においてIT(情報技術)化が進む中、こうした配送サービスにおいても利便性をより向上させることでさらなる需要を獲得したい考えだ。

【「日経MJ」より一部抜粋。】


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